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報告書

平成26年度研究開発・評価報告書 評価課題「核融合研究開発」(事前評価)

核融合研究開発部門

JAEA-Evaluation 2016-002, 40 Pages, 2016/03

JAEA-Evaluation-2016-002.pdf:2.66MB

日本原子力研究開発機構(以下、「原子力機構」という)は、「国の研究開発評価に関する大綱的指針」(平成20年10月31日内閣総理大臣決定)及びこの大綱的指針を受けて作成された「文部科学省における研究及び開発に関する評価の指針」(平成21年2月17日文部科学大臣決定)、並びに原子力機構の「研究開発課題評価実施規定」(平成17年10月1日制定、平成21年8月19日改正)等に基づき、「核融合エネルギーを取り出す技術システムの研究開発」に関する事前評価を核融合研究開発・評価委員会に諮問した。これを受けて、核融合研究開発・評価委員会は、原子力機構から提出された平成27年4月から平成34年3月までの次期中期計画の概要、核融合研究開発部門の運営ならびに核融合研究開発の実施状況に関する説明資料の検討、及び核融合研究開発部門長による口頭発表と副部門長も交えての質疑応答・意見交換を行った。本報告書は、核融合研究開発・評価委員会より提出された事前評価の内容、並びに、委員会による指摘事項とそれに対する措置を取りまとめたものである。

報告書

平成26年度研究開発・評価報告書 評価課題「核融合研究開発」(事後評価)

核融合研究開発部門

JAEA-Evaluation 2016-001, 128 Pages, 2016/03

JAEA-Evaluation-2016-001.pdf:33.25MB

日本原子力研究開発機構(以下、「原子力機構」という)は、「国の研究開発評価に関する大綱的指針」(平成20年10月31日内閣総理大臣決定)及びこの大綱的指針を受けて作成された「文部科学省における研究及び開発に関する評価の指針」(平成21年2月17日文部科学大臣決定)、並びに原子力機構の「研究開発課題評価実施規定」(平成17年10月1日制定、平成21年8月19日改正)等に基づき、「核融合エネルギーを取り出す技術システムの研究開発」に関する事後評価を核融合研究開発・評価委員会に諮問した。これを受けて、核融合研究開発・評価委員会は、原子力機構から提出された平成22年4月から平成26年11月までの核融合研究開発部門の運営ならびに核融合研究開発の実施状況に関する説明資料の検討、及び核融合研究開発部門長による口頭発表と副部門長も交えての質疑応答・意見交換を行った。本報告書は、核融合研究開発・評価委員会より提出された事後評価の内容、並びに、委員会による指摘事項とそれに対する措置を取りまとめたものである。

論文

Plasma real-time control system for advanced tokamak operation scenarios in JT-60

栗原 研一; 川俣 陽一; 秋葉 賢一*; 三浦 友史; 赤坂 博美; 安達 宏典*; 星 芳幸*; 福田 武司; 及川 聡洋

IEEE Transactions on Nuclear Science, 47(2), p.205 - 209, 2000/04

トカマク型核融合開発は実験炉段階を迎え、既存の実験装置は一層魅力的な運転シナリオ(高性能プラズマの長時間・定常維持、プラズマ不安定性の回避、ほか)を見いだすことが期待されている。これを受けてJT-60プラズマ実時間制御システムを全面的に再構築する作業に着手しており、以下の新たな設計方針3点を採用した。すなわち、(1)電流分布等の空間2次元の時系列データを計測量をもとに再構成し、実時間制御に使用可能にする、(2)適切な制御用アクチュエータを実時間制御のフレームに組み込む、(3)さまざまな制御方法を試すことが柔軟かつ迅速にできるようにする、の3点である。これらの実現のために、大容量メモリーを搭載した超高速ボード計算機を共有メモリーネットワークで結合するという基本構成を採用した。また機能的には様々な先進的な帰還制御方法が計画されている。本発表はこれら一連の新システム開発の報告である。

論文

核融合の安全管理; 特に酸欠対策について

飯田 博美*; 中村 清宣

セーフティニュース, 0(441), p.2 - 5, 1995/10

JT-60は、放射線障害防止法の適用を受けており放射線安全には細心の注意を払って管理を行っているが、一般安全管理の方にも相当力を注いでいる。一般安全管理は、労働安全衛生法の多種にわたる規則の遵守、電気保安、高圧ガス保安管理、酸素欠乏症予防、墜落及び飛来落下防止等に万全を期している。JT-60の安全管理の一例として、放射線安全も若干紹介し、一つ間違うと生命を落とす危険性のある酸素欠乏症予防を中心に、那珂研究所安全管理課で勤務した経験を基に、核融合開発の紹介も含め、社団法人 日本保安用品協会会長 飯田博美博士と共著で、産業安全関係の雑誌「Safety News」(セーフティニュース社)へ投稿するものである。

論文

真空利用の現状; 核融合開発

村上 義夫

先端真空利用技術, p.382 - 391, 1991/00

ビッグサイエンスに真空が利用されている例の一つとして核融合開発をとり上げる。開発の現状、装置の概要を述べたのち、核融合開発と真空技術のかかわりについて、JT-60UやITERを引用しながら具体的に説明する。核融合開発においては、最先端の真空技術が駆使される一方、核融合固有の問題に対処するための独創的な真空技術の研究にも力が注がれており、その成果の一部はすでに他の分野で使用されるようになっていることにも触れる。

報告書

1982年核データ研究会報告

シグマ研究委員会

JAERI-M 83-041, 236 Pages, 1983/03

JAERI-M-83-041.pdf:6.07MB

シグマ研究委員会主催の核データ研究会が1982年11月24・25日の両日、原研の東海研究所において開催された。本年度はシグマ研究委員会が発足して満20年に当るのに際し、記念講演及びこの20年間の核データ活動のレビューが行われた。その他に、最近の話題からのテーマも採り挙げられた。また、核データの測定者、評価者、利用者による特定テーマについての討論、さらに、初めての試みとして核データの測定の将来計画についてのパネル討論も行われた。本報告書はこれらの報文集をまとめたものである。

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